耳の後遺障害

交通事故に遭って、耳に後遺障害が残存してしまう場合があります。大きく分けて耳の後遺障害は、

欠損障害
聴力障害
耳鳴りや耳漏といったその他の障害

の３つに分類することができます。
そして、それぞれの障害の内容と程度により、後遺障害等級が認定されます。

1. 欠損障害

耳介の軟骨部の1/2以上を失った場合に、耳介の大部分の欠損として後遺障害等級が認定されます。
他方で、耳介の欠損障害については、醜状障害の認定を受ける場合があり、いずれにも該当する場合には、いずれか上位の等級が認定されます。

そのため、耳介軟骨部の1/2以上に達しない欠損であっても、「外貌の単なる醜状」の程度に該当する場合には、外貌醜状として後遺障害等級の認定がなされることになります。

耳介の欠損障害については、１耳のみの等級が定められており、両耳の耳介を欠損した場合には、１耳ごとに等級が定められ、併合認定がなされます。

2. 聴力障害

聴力を喪失、あるいは低下したことに関する後遺障害です。
聴力障害に関する等級は、純音による聴力レベルと語音による聴力検査結果を基礎として認定がなされます。

両耳の聴力障害については、１耳ごとに等級を定め併合するという方法はなされません。
耳介の欠損障害と聴力障害が存在する場合には、それぞれの該当する等級が認定されたうえで併合して認定されることになります。

検査方法も決まっており、検査回数も日を変えて３回行うものとされており、検査と検査の間は７日程度あければ足りるとされています（ただし、語音検査については、検査結果が適正と判断できる場合には１回で良いとされています）。

ところが、医師によっては、後遺障害等級認定のための検査方法について詳しくない方もおられ、検査結果の不備によって後遺障害等級の認定がとれないケースもあります。

従いまして、検査前の段階ないし検査後においても、検査方法などに不備がないかについて、後遺障害に精通している弁護士の在籍する当事務所にぜひご相談下さい。

3. その他の障害

欠損障害、機能障害の他にも、耳鳴や耳漏によって難聴を伴う場合があります。
この場合には、手術的処置によって治癒を図り、聴力障害が残る場合には、その程度に応じて後遺障害等級の認定がなされます。

聴力障害が障害等級に該当しない程度のものであっても、常時耳漏がある場合や、その他程度内容により、後遺障害等級の認定がなされます。

また、外耳道が高度に狭窄した場合にも後遺障害等級の認定がなされることがあります。
その他、内耳の損傷により平行機能障害が生じている場合には、その程度に応じて、神経系統の機能障害として後遺障害等級の認定がなされることがあります。